「コカイン」はどれだけ「ヤバい」のか

「コカイン」はどれだけ「ヤバい」のか
石田雅彦 | ライター、編集者
3/15(金) 13:50

1980年代には、このクラック・コカインが米国やカナダで瞬く間に蔓延した。特に貧困層や若い世代に流行し、深刻な社会問題になった。

　当時、ロナルド・レーガン大統領の時代で、いわゆる新自由主義的な金融経済政策が行われた。米国では社会的なセーフティネットが損なわれ、経済格差と不平等がクラック・コカイン拡大の背景といわれている（※5）。
また、人種差別など、市民国民が分断され、軋轢が強くなったことも要因の一つのようだ。

　米国におけるクラック・コカインの流行は「コカイン・エピデミック（Cocaine Epidemic）」と呼ばれ、1980〜1985年の5年間でコカインの摘発数や取引額は倍以上になり、西海岸や南部から東部へ急速に拡大していった（※6）。
だが、1990年代に入るとコカインの違法使用が減っていく。なぜコカインの流行が終息したのか、研究者の間で議論が続いているが、これはけっして違法薬物の摘発で受刑者が12倍に増えたような厳罰主義の成果ではないことがわかっている（※7）。

　コカインは依存性が強い薬物だ。英国のブリストル大学の研究グループが開発した薬物の害を評価する指標によれば、コカインの依存性はニコチン（タバコ）よりやや強い（※8）。
また、精神障害や行動障害を引き起こし、認知機能を衰えさせる作用もコカインにはあるようだ（※9）。

　つまり、コカインに一度、手を出せばその依存性の強さから容易には止められなくなり、精神障害や様々な病気にかかるリスクを高め、子孫にもその害がおよぶ危険性があることになる。

　米国の例でみるように、社会のセーフティネットが損なわれ、様々な格差が拡大し、阻害されて孤立化する人々が増えると違法薬物が急速に蔓延することが考えられる。

　安倍政権の経済金融政策に限界が見え、ヘイトスピーチとネット上の炎上が日常茶飯事になった今の日本は、当時の米国と似ている点も少なくない。
今回の大物芸能人のコカイン疑惑は、特にコカイン使用の危険性の高い世代に対する影響力を考えればかなり要注意ということになる。

(一部略)

https://news.yahoo.co.jp/byline/ishidamasahiko/20190315-00118364/